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【減収はいくら?】なんと1円も減らなかった!育休中のリアルなお金事情!

こんにちは。京大卒ただのサラリーマンの『ズボラ夫』です。
私は家事育児経験ゼロながら8ヶ月の男性育休を取得しました。

そして育休中に工夫してお金は減収するどころか200万円も増やし、そして英語も話せるようになりました!

このサイトでは『ただのサラリーマンの育休』をテーマに、男性育休全般や、男性育休に挑む心構えやノウハウを文庫本5冊分のボリュームで詳しく紹介しています。

現時点でこのサイトよりも男性育休の情報がまとまっているサイトはないと自負しております。

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さてこの記事では

育休中の収入は何があるの?
どれくらい収入が減るの?
どれくらいの備えが必要?

こういった育休中のお金事情の疑問に答えていきます。

特に一家の大黒柱として働いている人だと家計への影響は心配になりますよね。

特に

育休を取るとどれだけ収入が減ってしまうだろう?

と気にしている人は多いと思います。

しかし、僕は育休中に1円も減収しませんでした!

それどころか200万円増えました。

費用の減らし方、資産の増やし方をしっかり勉強して実践すればお金は減るどころか増えるのです。

しかもその影響は復帰したあともずっと続きます。

仕事しない上に育休中に働くよりもお金が増えた、そして将来に渡ってももっと差がつくとなれば育休を取ったほうが得になる可能性もあるのです。

この記事ではなぜ僕の年収が1円も減らなかったかについて詳しく中身を解説していきます。

年収800万円の年に男性育休を取得した実体験をもとにリアルな育休中のお金事情について洗いざらい書いていくことにします。

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僕の収入が1円も減らなかった理由

まず、僕は2020年の1月から8月末まで男性育休を取りました。

内訳としては2ヶ月が有給休暇、6ヶ月が育児休業です。

育児休業期間は無給となり、代わりに育児休業給付金が支払われていました。

その結果、2020年の手取りベースの比較では働くよりも60万円減収しています。

しかし2020年に6ヶ月間育児休業を取得していたために2021年に約60万円のお金を取り返すことに成功したのです。

そのため、2年かけて減収は1円も出なかったということになります。

これからはその詳しい中身について順番に説明していくことにします。

僕の場合のお金事情を晒します

早速ですが、年収800万円の年に男性育休を8ヶ月取得した僕の実際のお金事情を晒します。

育休中の全収入内訳
  1. 育児休業給付金 180万円(30万円✗6ヶ月)
  2. 有給 75万円(38万円✗2ヶ月)
  3. ボーナス 65万円
  4. コロナ定額給付金 30万円(10万円✗3人)

僕のケースでは8ヶ月間の育休中に手元に振り込まれたお金の合計は約350万円となりました。

月にならすとひと月あたり手取りベースで約43万円となりますが、これだけあるとお金の不安なく過ごすことができます。

実際はこれに加え扶養内でパートをしていた妻の育児休業給付金も入りますので、月間50万円を超えた月収がありました。

働いていた場合に比べた減収

とはいっても『働いていた場合に比べていくら減ったか』も大事です。
生活水準というものがありますからね!!

というわけで仮に男性育休を取らずにずっと働き続けていた場合はいくらもらえたかを計算しました。

働き続けていた場合の収入(手取り)
  1. 給与 305万円(38万円✗8ヶ月)
  2. ボーナス 75万円
  3. コロナ定額給付金 30万円(10万円✗3人)

合計すると410万円です。
仮に働いていた場合の手取り収入と比べると約60万円の減収となりました。

8ヶ月仕事をしない代わりに減る収入は60万円ということで、これが高いか安いかは人によると思いますが、おそらくそんなに悪くないと思う人が多いのではないでしょうか。

ちなみに50万円で海外旅行に行こうと思ったら、ふたりでハワイかラスベガス6日間という感じみたいです。
僕だったら一度海外旅行は諦めて代わりに男性育休8ヶ月がいいかなと思います。

50万円でたっぷり楽しめる旅行先10選 | TABIPPO.NET
「50万円」は海外旅行資金の区切りの金額、貯金の目標金額になっている人も多いように思います。 50万円の予算を確保できたとき、どんな海外旅行ができるのか。 それは、行き先、出発地、旅行する時期、旅行人数、旅行目的、ホテルや食事のランクなどによります。よって、選択肢は無限大!

減収分も育休取得の翌年に全て戻ってきた!

先ほどの減収60万円は育休取得の翌年には全て戻ってくるどころかお釣りまで来ました笑

予定も含んでにはなりますが、内訳は次のとおりです。

育休取得の翌年に返ってきた精鋭たち
  1. 住民税の減・・15万円
  2. 保育料の減・・10万円(予定)
  3. すまい給付金・・50万円(予定)

これらはいずれも育休取得によって前年度年収が下がったことが影響しています。

僕の場合は2020年の半分を育児休業していましたので年収が800万円から400万円になっていました。

実際には60万円しか減収していなかったわけですが、行政の所得としては400万円も下がったことにしてくれたというわけ。

この他、年収が下がることによってゲットできうる各種手当てを列挙しておきます。

低下した所得でフル活用できる各種手当
  1. 児童手当
  2. 保育園入所申請、保育料
  3. すまい給付金
  4. 不妊治療

まとめ

いかがだったでしょうか。

以上で男性育休を8ヶ月取得した僕の収入の変化について解説していきました。

僕の場合では2年かけてトントン、いやそれ以上になったというお話でした。

各種調査でも男性育休を取れない理由として『減収』が挙げられていますが、実際はそれほどでもないというのが僕の感想です。

注意

僕のケースでは育児休業給付金が67%も出る6ヶ月以内に休業を抑えたこと、ボーナスが出る会社であったことなどが押上要因になっています。
年収が下がらないのは万人ではないのでご注意ください。

これらに加えて育休中に節約や投資に取り組むことによって僕はさらに200万円のプラスを達成することができました。

その方法はこちらの記事をご確認ください。

また育休中のお金の制度はこちらを読んでください。

コメント

  1. こんにちは。

    世界は、ロックフェラーのワンワールド思想のもとにユダヤ金融資本を基準に動いています。

    しかもドルは、すでにアメリカ国のお金ではなくなっています。

    富裕層が自由に操作できる紙幣となってしまった今、日本経済はいつまでたってもよくならないと思います。

    なので、投資でお金を増やすのがよいということは確かにそうだなぁと感じています。

    アメリカとの関係を断ち切れるのでしたらよいのでしょうが、
    資源がない日本では、歴史的背景からみても経済で優位に立つことは難しいのかもしれませんね。

    「京大出ただけパパさん」のブログをみて、私も投資をしてみたくなりました。

    投資の勉強をするのに参考になる書籍などありましたらご教示願います。

    これからも、役立つ情報提供を楽しみにしています。

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